|
|
減損の兆候がある資産又は資産グループについては、減損損失を認識するかどうかの判定を行う。この判定は、資産又は資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額と帳簿価額を比較することによって行い、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合には、減損損失を認識する。
資産の収益性は、本来、将来キャッシュ・フローの割引現在価値に基づき検討すべきであると考えられるが、減損損失を認識するかどうかの判定に割引前の将来キャッシュ・フローを用いることにより、収益性の低下の度合いが軽微な場合について、減損損失を認識しない結果となる。これは、前述のように、減損の存在が相当程度に確実な場合に限って、減損損失を認識することが適当であるという考え方によっている。
|
|
|
